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不妊治療では染色体異常のリスクも回避できる?不妊症の診断や治療法について解説

不妊治療を進めていく中で、染色体異常のリスクも回避できるのでしょうか。今回は、不妊症と診断される条件、不妊症の治療法をはじめとして、染色体異常を防ぐ取り組みについてご紹介します。不妊症や高齢出産などでご不安を抱えている方はご参考にしてください。

不妊症と診断される条件とは

通常の夫婦生活を送っていても、1年間妊娠しないときには不妊症と診断されます。避妊をせずに性交を続けて、1年が経っても妊娠しなければ不妊症に該当します。

 

不妊症では、必ずしも女性側に原因があるわけではなく、男性側に原因があるケースもあります。あるいは、ご夫婦の双方に原因があるケースもあるため、不妊治療は二人三脚で進めていくことになります。

 

不妊症の原因が女性側にある場合、月経不順、内分泌系の異常、極度の体重減少や肥満などが原因となって生じる排卵障害が挙げられます。背景にある病気の治療や、排卵を誘発するための治療を行います。このほかには、卵管や頸管、免疫の異常が原因となるケースもあります。

 

男性側に不妊の原因がある場合は、精子がないか数が少ない、精子の運動性が乏しいことが挙げられます。精子が通る道が詰まっていて排出できないことが原因の場合もあれば、勃起障害や膣内射精障害など性機能に原因がある方もいます。

 

不妊治療では、検査を行って不妊の原因を調べてから、それに応じた治療を行っていくことになります。

 

また、男女ともに、加齢に伴って卵子や精子の質が低下することから、妊娠する力、妊娠させる力が弱くなるとされています。女性の場合は、加齢とともに子宮内膜症などの病気を合併しやすくなることも影響していると考えられています。

 

不妊治療の進め方について

不妊治療は、負担の少ない方法から段階的に進めていくことが一般的です。まずは基本的な検査を行い、特に異常が見つからなければ排卵と射精のタイミングを考慮したタイミング療法に取り組みます。基礎体温などからご自身の排卵日を把握している方も多いですが、不妊治療ではより正確に排卵日を特定する方法がいくつかあります。

 

一定期間継続して効果がみられなければ、排卵を誘発させたり、人工授精をしたりする段階に移ります。

 

人工授精とは、精子を人工的に子宮の中に入れていく治療法です。人工授精というと大がかりな不妊治療をイメージしやすいですが、精子を子宮に入れる過程で人の手を借りることになります。それ以外は自然妊娠に近い流れとなることが特徴です。

 

さらに高度な不妊治療としては、体外受精や顕微受精などが挙げられます。これらの不妊治療では、卵巣から卵子を取り出し、体の外で精子を受精させ、受精卵を子宮に戻すことになります。一度の体外受精や顕微授精で複数の受精卵が得られれば、それを凍結しておくことも可能です。

 

このように、不妊治療にはいくつかの方法があり、比較的簡便な方法から高度な方法まで幅が広いです。どの不妊治療を選択するかは、不妊の原因やご夫婦のご希望などをふまえて決定していくことになります。

 

染色体異常に対する不妊治療の内容とは

不妊の原因はご夫婦によって異なりますが、受精卵の染色体異常が原因で着床しにくい状態になることもあります。仮に不妊治療で人工授精や体外受精をしたとしても、受精卵に染色体異常があった場合には、着床できない場合もあるのです。

 

受精卵の染色体異常は特定の人にだけ生じるものではありません。ご夫婦のどちらか(または双方)に染色体異常があり、それが受精卵に受け継がれる場合もありますが、多くは細胞分裂の過程で偶然発生するものとなります。34歳以下の場合は59%の受精卵に染色体異常があり、年齢が上がるとその割合は増加します。

 

受精卵に染色体異常があると、着床しにくい状態になるだけでなく、着床できた場合にも流産が発生するリスク因子になります。さらに、無事に出産まで至ることができたとしても、ダウン症候群やパトー症候群など、染色体異常が原因となる病気のある赤ちゃんが生まれる可能性があります。

 

染色体異常の多くは偶然発生するものですが、着床前診断を受ければ、あらかじめ異常のない受精卵を選んで妊娠に至ることが可能です。不妊治療では原因に応じた治療を進めることが前提ではありますが、着床前診断も選択肢の一つになります。

 

日本国内でも受けられるCGLの着床前診断をご紹介

着床前診断を受けられる人の条件は、国や地域によって異なります。日本の場合は、過去に流産をくり返した経験がある人と、重篤な遺伝性疾患の保因者に制限されています。不妊治療をしていても、必ず着床前診断の検査対象になるわけではありません。

 

さらに、日本で着床前診断を希望する場合は、学会に申請し、認可される必要があります。検査対象が制限されていることに加え、認可されるまでに時間と手間を要することもあり、海外に渡航して検査を受けるご夫婦もいます。

 

しかし、株式会社Cell and Genetic Laboratory(CGL)の着床前診断プログラムは、日本でも検査を受けられる仕組みを導入しています。

 

CGLでは、日本の医療機関で体外受精や顕微授精を行い、受精卵を米国のCooperGenomics(クーパーゲノミクス)社に輸送します。ご夫婦が海外に足を運ぶ必要はなく、米国に受精卵が届いてから2〜5週間ほどで結果が通知されます。

 

その後、日本の医療機関に受精卵が輸送され、異常の認められなかった受精卵で着床に至ることになります。クーパーゲノミクス社の報告によると、着床前診断によって受精卵の着床率は28%から70%以上に高まるとされています。

 

CGLの検査では希望の性別の子供が生まれる受精卵で着床することも可能です。日本では男女の産み分けを目的として着床前診断は行えませんが、米国では規制がないためです。高い確率で産み分けが成功しますが、統計上98%以上といわれています。

 

不妊治療をしても、染色体異常の可能性がなくなるわけではありません。受精卵に染色体異常があれば、流産や障害のリスクを高めることになります。不妊治療として体外受精や顕微授精を行う予定の方は、CGLの着床前診断も検討してみてはいかがでしょうか。

※本コラムは掲載日時点での情報です。検査名称、検査機関、価格等については変更となる恐れがあります。 最新の情報はHP等でお確かめください。

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