サイド_ボタン

着床前診断で妊娠率は上がる?男女の高確率な産み分けも可能なCGLのプログラムをご紹介

高齢出産が増えている昨今、なかなか妊娠できずに悩みを抱え、着床前診断に関心をお持ちの方も少なくありません。着床前診断を受けることによって、妊娠率はどのくらい上がるのでしょうか。今回は、着床前診断で妊娠率が高まるのか、日本で検査を受けるにはどうすれば良いのかを解説していきます。

着床前診断とは

着床前診断とは、受精卵の段階で染色体や遺伝子の異常を調べ、正常な卵だけを子宮に戻す技術のことです。妊娠したあとで出産までの期間に赤ちゃんの異常を調べる検査は出生前診断と呼ばれており、着床前診断とは検査を行う時期に違いがあります。

 

女性の年齢が34歳以下のとき、受精卵に染色体異常が発生する確率は59%とされています。染色体異常は多くの方の受精卵に生じるものですが、妊娠や出産に至らないことがほとんどです。

 

女性の高くなるほど染色体異常のある受精卵の割合は増加し、35〜39歳では63%、40〜47歳では74%になることがわかっています。実際に流産や染色体異常に起因する病気が発生する確率も、母体の年齢が上がるほど高まるといわれています。

 

受精卵に染色体異常があると、妊娠率が下がり、流産する確率が高くなりますが、そうしたリスクを下げることが着床前診断の主な目的となります。高齢出産で染色体異常に不安がある方が着床前診断を検討することも少なくありません。

 

着床前診断で妊娠率は上がるのか

米国のCooperGenomics(クーパーゲノミクス)社は、着床前診断において豊富な実績を持つ機関であり、年間数万件もの検査を行っています。傘下にあるReprogenetics(リプロジェネティクス)研究所は、世界で最初に着床前診断を行った機関であり、先駆的な存在となっています。

 

非常に多くの検査実績があるクーパーゲノミクス社ですが、実際に妊娠率はどのくらい上がると報告しているのでしょうか?

 

クーパーゲノミクス社によると、受精卵1個あたりの着床率(妊娠率)は、着床前診断によって28%から70%に上昇するとされています。妊娠率を高めて子供を授かりたいとお考えのご夫婦にとっては、希望が持てるデータといえます。

 

染色体異常のない受精卵を選ぶことによって妊娠率が高まるだけでなく、流産する可能性も下がります。心身に負担がかかるリスクを下げるという意味でも、価値が感じられる検査といえるでしょう。

 

特に高齢出産の方では、妊娠率を高め、流産の可能性を下げるために、着床前診断を検討してみても良いかもしれません。

 

着床前診断を受ける前に考えるべきこと

着床前診断を受ける前には、ご夫婦で話し合う時間を作り、検査を受けるかどうか熟考する必要があります。高齢出産に伴う心配を払拭する意味では価値があると感じられるかもしれませんが、費用の面もあるため、よく話し合うようにしましょう。

 

仮に流産を繰り返したとすると、子宮内癒着により流産しやすい体になることがあります。女性の年齢が高い場合、流産をくり返すことによって出産時の年齢がさらに高くなり、体に負担がかかってしまう可能性もあるのです。

 

万が一、流産が生じたときに伴う負担についても考慮しながら、ご夫婦で検査を受けるべきかどうか検討してみてください。

 

妊娠率を上げるCGLの着床前診断プログラムとは

着床前診断を日本で受けるには、いくつかの制限があります。臨床研究は始まっているものの、年齢が35〜42歳であり、過去に体外受精が成功していない(3回以上)、原因不明の流産をくり返している(2回以上)という人だけが対象となります。

 

一般的な日本の着床前診断では、「染色体異常が不安」「妊娠率を高めたい」というだけでは、検査を受けることができないのです。ただし、日本で受けられる着床前診断もあるため、情報を集めてから検討することが大切となります。

 

なお、株式会社Cell and Genetic Laboratory(CGL)の着床前診断プログラムは日本国内で行うことができます。

 

先に説明した米国のクーパーゲノミクス社の検査を提供しており、受精卵から抽出したDNAを増幅したもの(または受精卵)を米国の検査機関に輸送する体制をとっています。自ら米国に渡航することなく、輸送という方法で検査してもらえるため、かかる時間や手間は少なくなります。

 

日本国内の着床前診断では行えない男女の産み分けが高確率(統計上98%以上と言われています。)で可能となるため、希望の性別があれば相談することもできます。妊娠率を高め、流産のリスクを減らし、高確率での男女の産み分けができるCGLのプログラムについて、ご興味のある方は調べてみてはいかがでしょうか?

※本コラムは掲載日時点での情報です。検査名称、検査機関、価格等については変更となる恐れがあります。 最新の情報はHP等でお確かめください。

お問い合わせはコチラから ▼
お問い合わせはコチラから ▼

関連記事