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着床前診断とは?海外と日本国内における検査のあり方やメリットをご紹介

着床前診断は、着床率を上げ、流産を減らすことを目的とした検査です。具体的には、どのような方法で進めていくのでしょうか。今回は、着床前診断の内容やメリット、海外と日本国内で検査を受けるときの違いについて解説していきます。

着床前診断の検査内容とは

着床前診断は、受精卵の異常を調べ、異常がなかった受精卵を子宮に戻す技術です。妊娠が成立する前の段階で行う検査となっています。

 

着床前単一遺伝子診断(PGT-M)、着床前染色体異数性診断(PGT-A)という2つの検査があります。PGT-Mは、ご夫婦のどちらか(または双方)が特定の遺伝性疾患の保因者で、その病気が赤ちゃんに遺伝する可能性があるときに行います。PGT-Aは、流産を減らし、着床率を上げるために、染色体の異常を調べる検査です。

 

着床前診断では、体外受精や顕微授精で得た受精卵が「胚盤胞」に成長した段階で、細胞をいくつか採取します。ヒトの染色体は1〜22番の常染色体、1組の性染色体がありますが、これらの異数性を調べます。

 

着床前診断で検査を受けるメリットについて

着床前診断には、着床率が上がり、流産のリスクが減るというメリットがあります。そして、親が遺伝性疾患の保因者である場合に、その病気が子供に遺伝するのを回避することも可能です。

 

加えて、ダウン症候群、パトー症候群、エドワーズ症候群といった、染色体異常に由来する病気の発生を防ぐことにもつながります。

 

妊娠後に異常を調べる場合は「出生前診断」といいますが、その中でも精度が高い検査として羊水検査が挙げられます。羊水の一部を採取するため、破水などのリスクを伴います。しかし、着床前診断ではそのようなリスクを回避できることがメリットです(※ただし、着床前診断を受けても必ず羊水検査を回避できるとは限りません)。

 

また、妊娠してから異常があるとわかると、妊娠を継続すべきか思い悩んでしまうご夫婦もいます。着床前診断の場合は、あらかじめ検査で異常の認められなかった受精卵で着床に至るため、そのような心配がないこともメリットといえます。

 

日本国内と海外における着床前診断のあり方の違い

着床前診断のあり方は、国や地域によって違いがあります。日本国内の場合は、重篤な遺伝病が子供に遺伝する可能性のあるケース、これまでに流産をくり返し経験したケースなど、妊娠や出産にリスクがある人だけが検査対象となります。さらに、日本産科婦人科学会に申請し、認可されるまでのプロセスを経る必要があります。

 

海外に渡航して検査を受ける日本人のご夫婦もいますが、検査費用に加えて滞在費がかかるため、経済的に負担となってしまいます。

 

また、着床前診断では、希望の性別になる染色体のある受精卵を選ぶことで、高確率での産み分けが可能となります(統計上98%以上とされています)。米国などでは産み分けが目的であっても検査ができますが、日本では着床前診断による産み分けは規制されています。

 

日本にいながらにして着床前診断を受ける方法をご紹介

株式会社Cell and Genetic Laboratory(CGL)の着床前診断プログラムでは、米国に受精卵を輸送する仕組みになっています。ご夫婦が検査のために海外に渡航する必要はなく、もちろんこの体制に違法性はありません。

 

日本の医療機関で体外受精や顕微授精を行い、そこで得られた受精卵を米国に輸送します。受精卵を2度凍結するのが心配な場合は、受精卵のDNAだけを輸送することも可能です。受精卵が米国に到着してから、2〜5週間ほどで検査結果が通知されます。

 

結果が出たら受精卵が日本に輸送され、胚移植と着床を経て出産という流れになります。日本では産み分けが目的の場合に検査を受けられない規制がありますが、CGLのプログラムであれば、高確率で希望の性別の赤ちゃんを授かることが可能です。

 

米国で検査を行うのはCooperGenomics(クーパーゲノミクス)社であり、年間数万件の豊富な実績を有する機関です。大切な受精卵の検査を依頼するときには、このような実績についても情報収集しておくことが望ましいです。

 

高齢出産の方、染色体異常や遺伝性疾患について不安がある方は、日本にいながらにして受けられるCGLの着床前診断を検討してみてはいかがでしょうか。

※本コラムは掲載日時点での情報です。検査名称、検査機関、価格等については変更となる恐れがあります。 最新の情報はHP等でお確かめください。

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