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着床前診断を受けるメリットとは?検査対象となるのはどのようなケースがある?

着床前診断を受けることで、いったいどのようなメリットがあるのか、気になっている方は多いことでしょう。また、着床前診断は誰でも検査の対象となることができるのでしょうか。今回は、着床前診断の特徴や検査対象について解説していきます。

着床前診断の特徴と検査の対象について

着床前診断とは、受精卵の段階で異常を調べる検査のことです。着床前診断には「着床前単一遺伝子診断(PGT-M)」と「着床前染色体異数性診断 (PGT-A)」の2つがあり、目的によって使い分けられています。現在行われている着床前診断では、その多くがPGT-Aとされています。

 

PGT-Mはご夫婦またはご夫婦のどちらかが遺伝性疾患の保因者のときに行う検査であり、病気が遺伝しているかどうか、受精卵の段階で調べます。病気が遺伝するリスクを考えて子供を授かることを諦めていたご夫婦でも、妊娠や出産を希望しやすくなりました。

 

PGT-Aでは、受精卵の遺伝子や染色体の異常を調べ、着床しやすく、流産しにくい受精卵を子宮に戻すことを目的としています。流産の原因として受精卵の染色体異常が関与していることがわかっていますが、PGT-Aによって流産につながるリスクを下げることができるのです。

 

日本国内では2018年より臨床研究が開始されましたが、対象は35〜42歳の女性に制限されています。さらに、過去に3回以上体外受精が成功していないか、原因がわからない流産を2回以上経験している方が検査対象となっています。日本で一般的な着床前診断を受けようとすると、希望する人すべてが検査対象になれるわけではありません。

 

着床前診断のメリットを活かせるケースとは?

出生前診断は妊娠が成立したあとで行われますが、この手法でも特定の病気を検出できます。ただ、陽性の結果を知らされた場合には、妊娠を継続すべきかどうか悩むご夫婦もいます。

 

着床前診断の場合は、受精卵の段階で異常を調べることになるので、そのように悩む心配はありません(※ただし、着床前診断を受けても、必ず出生前診断を受けないとは限りません)。

 

着床前診断では、染色体異常を調べていきますが、ダウン症候群などの病気を事前に発見できる可能性があります。染色体異常のない受精卵を選んで妊娠に至るため、染色体異常に起因する病気のない赤ちゃんを授かる可能性を高めることができます。

 

着床前診断を対象とした評価と、指摘される問題点

着床前診断では、染色体異常のない受精卵を選別しますが、このことに関して否定的な意見もあります。受精卵の段階であるとはいえ、命の選別をしているという指摘もあるのです。

 

染色体異常が原因で流産すると、母体には負担がかかり、精神的な面でもつらい経験となってしまいます。特に、過去に流産を経験したことがある方にとっては、「くり返したくない」と考えるのは自然なことです。そこで、流産のリスクを下げることができるという点では、着床前診断を行う利点はあるといえます。

 

また、晩婚化などの背景から不妊に悩むご夫婦も増加していますが、着床前診断によって着床率を上げることも可能です。

 

着床前診断には賛否両論あるものの、この検査を必要としているご夫婦がいることは事実です。日本国内でも臨床研究が行われるなど、前向きな対応が進められています。

 

CGL着床前診断プログラムなら、安心かつ安全な着床前診断が可能

日本国内では着床前診断の対象になれず、海外への渡航を検討される方もいます。しかし、株式会社Cell and Genetic Laboratory(CGL)という会社の着床前診断プログラムであれば、日本にいながらにして着床前診断を受けることも可能です。検査の対象となるための制限はなく、年齢に関しても決められていません。

 

CGLの着床前診断プログラムを受けるためには、日本の医療機関で体外受精を行い、受精卵を得る必要があります。そのあとで、CGLが受精卵または受精卵から採取した細胞のDNAを増幅した上で、米国のクーパーゲノミクス社に輸送します。DNAだけを輸送するため、受精卵は日本の医療機関で保管可能です。

 

CGLの着床前診断では、1〜22番の常染色体、XおよびYの性染色体が検査の対象となっています。また、「男の子がほしい」「女の子がほしい」という性別に関する希望がある場合、その性別の赤ちゃんが生まれる受精卵を選ぶことによって、高い確率(統計上98%以上と言われています。)で男女の産み分けができる点も特徴です。

 

日本国内では着床前診断の対象となれないと諦めていた方も、CGLの着床前診断プログラムについて詳しく調べてみると良いでしょう。

※本コラムは掲載日時点での情報です。検査名称、検査機関、価格等については変更となる恐れがあります。 最新の情報はHP等でお確かめください。

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